【組織の人間が暴露する完璧な情報商材返金方法】高額塾、情報商材の返金請求について

伊藤です。

実は、ここ最近、高額塾の返金請求について
数多くの質問を頂きます。

 

実際に私が組織に居る時でも、返金請求は届いてました。

その辺も踏まえて話をしたいと思います。

 

情報商材や高額塾の返金請求

 

まず高額案件の場合の返金請求は、高額案件の販売者は
基本、裁判には陥らないと思っています。

 

販売者の考え方によりますが「最悪返金すれば事は済む だから粘る」です。

 

つまり、返金請求が来ても、消費者センターから通知が来ても
全く何とも思っていないのが実情です。

 

何故なら、「消費者センターも弱気だから」です。

 

しかし、一番、恐れているものがあるのです。

 

情報商材返金、高額塾返金の際に一番相手が恐れる事。

 

決済代行会社も、話は聞いてくれますが基本的に
一部の販売組織は裏でつながっているものです。

「この人何か面倒臭そうだから返金処理しますよ」とかね。

まさに裏を辿ると、そんなやり取りもあったりします。

 

かと言って警察に走ろうと消費者センターに走ろうと、
所詮は、「そんなもの買う方が悪いだろ」という見解なのです。

しかし、情報販売者や高額塾の販売者、そして決済代行会社が
恐れるのは、何よりも「決済を止められる事」なのです。

 

よく消費者センターや弁護士や警察に相談しろという情報も見ますが
弁護士に言えば弁護士を儲けさせるだけで、馬鹿らしいです。

消費者センターも、大きな効力を持ちません。

 

中には、消費者センターの話を聞いて返金する比較的、控えめな
販売者勢も居ますが、一部と言っても良いでしょう。

 

そこで一番手っ取り早いのは、「カード会社」です。

決済を代行していたカード会社にも責任がある・・・と問うのです。

 

銀行振り込みの場合は、「組戻し依頼」を掛けて下さい。

 

理由は、「騙されたから」それで終わりです。

 

そして「振り込め詐欺」で構いません。

つまり、「自分が買おうとした商品が届かない」です。

これは嘘でも何でもありませんから、問題ありません。

 

誇大広告ならその広告に該当するものを受け取っていない事が
最大の理由で、「振り込んだのに商品が届かない」を連発します。

 

最初はあしらわれても、詐欺的な要素の高い商品の販売を助長している事を
主張し続けるとの同時に、「自分が使ったクレジットカード会社」にも
その苦情をどんどん投げまくってください。

 

何度も何度もしつこくすれば、相手にも通知が届く筈です。

 

あとは辞めない意思を持って、立ち向かう姿勢を示せば、本当に
銀行側もクレジット会社も「返金」を提案する筈です。

 

ただ、この場合、本当にクレジットカード側も売り上げ凍結などを
行うとか、銀行側も少し警察が介入するとすぐに解除できるとしても
口座は凍結します。

 

そうなると、お金の回収に時間を要しますが余計な経費を掛けずとも
払ったお金を 全て返金させる事が可能です。

 

その際に、購入情報やその時の無料オファーの流れなどを見せるようにしてください。

 

本来、警察も介入しない事でも「振り込んだのに商品が来ない」となると
動かずにはいられなくなり、件数が増えると調査に入ります。

 

論点は、「誇大広告」と商品を受け取った事を認めるのではなく
広告通りの商品が届かないから振り込め詐欺だと主張する。

 

最終的には、全然、広告と違うものは届いていたが、まさかこんなものだとは
思わないし話が違うという事で、終了です。

 

10万、20万あれば、何ができるか、考えて見て下さい。

 

情報商材業界には、本当に良い商品、稼げる商品も存在しますが
本当に金儲け目的だけのゴミ商材が多い為に、この業界が汚れるのは
本当に許しがたい話です。

 

諦めずに戦いましょう。

 

それでは伊藤でした。

 

参考までにお読みください。

悪質高額案件を売り裁く組織から脱退した伊藤が稼げると感じる情報一覧

 

 

 

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